航行安全・防災対策

大型船舶の入出港操船・航行安全対策

近年、コンテナ船やクルーズ客船をはじめ、日本に寄港する船舶は益々大型化する傾向にあります。しかしながら、一方で、国内の港湾施設は、岸壁改良、水域の増深などその整備には長い期間と多くの費用が必要となるため、船型の大型化に港湾整備が間に合わず、現状の港湾施設において従来よりも大きな船舶を受け入れざるを得ない実情があり、航行安全上の懸念が生じています。
日本海洋科学では、このような問題に対し、操船シミュレーションや係留動揺シミュレーションなど科学的な手法により、操船上のリスクや係留施設における係留限界などを定量的に評価し、既設港湾施設においても大型化した船舶を安全に受け入れるための対策や基準作りについてサポートいたします。

危険物専用桟橋の海上防災対策（津波対策等）

危険物専用桟橋に係留するタンカーやLNG船などは、引火性の高い貨物を取り扱っているため、より厳しい安全基準で運用されていますが、危険物専用桟橋自体も、東日本大震災を契機に地震津波が発生した際の防災及び減災に係わる対策が検討されてきました。
日本海洋科学では、津波来襲中の予想流況下おける係留継続可否、係留強化対策などについて、係留動揺シミュレーションから評価検討すると共に、地震発生後に荷役を中止して緊急離桟を行う際に限られたタグボートの支援の下で安全に離桟し港外退避するための操船方法を操船シミュレーションにより検討し、津波来襲時における判断・行動基準を示したガイドライン策定などの取り組みをサポートいたします。

港湾インフラ整備に係る航行安全対策

海上における空港建設・橋梁建設・埋め立て工事、また、近年では再生可能エネルギーとして注目されている洋上風力発電関連施設の建設など、海上に新たな施設の建設工事が行われる際には、海上工事・施設の設置が航行船舶に対して与える影響を事前に評価し、海域の安全を確保するための対策などを検討する必要があります。
日本海洋科学では、船舶航行実態調査などにより海上交通の実態を把握し、施設共用後の交通環境をシミュレーションにより予測、航行環境の安全性を評価いたします。また、操船への影響が懸念される場合は操船シミュレーションにより将来交通環境下での操船安全性を評価し、海域を安全に利用するために必要な対策などをご提案いたします。