船舶関係

内航船に関する各種調査

危険物の輸送手段・取引き形態が多様化する中、2船間でのLNG移送(Ship to Ship)のニーズも高まっています。特に海外の港湾においては、水深の関係上、大型船が入港できない、あるいは桟橋の建設が困難といった港湾事情もあり、大型船から内航船への瀬取りや浮体式LNG貯蔵再ガス化設備(FSRU)の採用など、Ship to Ship方式による2船間における危険物荷役のニーズが高まっています。
日本海洋科学では、事業検討段階から危険物荷役・船舶運航の現場を熟知した海技者による港湾調査を行い、Ship to Ship荷役の安全性、操船の安全性などについて評価し、必要な港湾整備、施設等についてご提案いたします。

危険物船の受け入れ調査

国内で消費されるエネルギーの中には法律で危険物として定められたものが多数あり、液化天然ガス(LNG)や液化石油ガス(LPG)、液化水素などが該当します。このような危険物を積載した船舶が特定港において荷役をする場合には、港則法により港長の許可・指示を受ける必要があり、そのためには、事前に入港する港湾や岸壁の特性を踏まえた運用基準や安全対策を策定する必要があります。日本海洋科学では、海事に精通した専門家が操船や係留の安全性について、シミュレーションなど科学的手法を用いて評価すると共に、関係者協議に必要な資料の作成や危険物の取扱いに精通した海技者による各種マニュアル・運用手順の作成についてサポートいたします。

危険物貨物の2船間荷役(Ship to Ship)

危険物の輸送手段・取引き形態が多様化する中、2船間でのLNG移送(Ship to Ship)のニーズも高まっています。特に海外の港湾においては、水深の関係上、大型船が入港できない、あるいは桟橋の建設が困難といった港湾事情もあり、大型船から内航船への瀬取りや浮体式LNG貯蔵再ガス化設備(FSRU)の採用など、Ship to Ship方式による2船間における危険物荷役のニーズが高まっています。
日本海洋科学では、事業検討段階から危険物荷役・船舶運航の現場を熟知した海技者による港湾調査を行い、Ship to Ship荷役の安全性、操船の安全性などについて評価し、必要な港湾整備、施設等についてご提案いたします。

環境適合燃料のバンカリング

国際的に環境規制が強化される中、船舶も排出ガス規制などの対応が求められており、2020年には硫黄酸化物(SOx)に対する規制が強化されます。そのため、船舶では燃料を重油からLNGやLPG、メタノールなどへ転換することも対策の選択肢となっています。燃料がLNGなどへ転換された場合、燃料の供給（バンカリング）はShip to Shipによる方式が主流となりますが、このようなLNGのバンカリングについては高い安全性が求められます。日本海洋科学では、LNGバンカリング船の建造計画の段階から、リスク評価(HAZID、HAZOP)を含む安全性について検討し、実際の運用手順の策定に至るまで全面的にサポートいたします。